住まいにとって重要な場所となるトイレだからこそ、積極的にトイレリフォームをしていきたいものです。

しかしながら、トイレリフォームと口にするのは簡単ですが実際にはかなりのお金がかかります。限られた予算の中でトイレリフォームをおこなっていくという方がほとんどでしょうし、できる限り費用を抑えたいというのが本音なのではないでしょうか。

そういった場合には、トイレリフォームにあたっての補助金や減税を使っていくといいでしょう。

ここでは、トイレリフォームで使える補助金や減税についてお話ししていきたいと思います。

高齢者住宅改修費用助成制度によるバリアフリーリフォーム助成金

まずは、高齢者住宅改修費用助成制度によるバリアフリーリフォーム助成金についてです。

トイレリフォームはもちろんですが、バリアフリーリフォームにも、かなりの費用がかかります。必要なものだけど、経済的な負担が大きいというところで悩んでいる方も多いでしょう。

ただ、条件を満たすことができれば、高齢者住宅改修費用助成制度によるバリアフリーリフォーム助成金を受け取ることができますので、経済的な負担も軽くなってきます。
高齢者住宅改修費用助成制度というのは、要介護者の方などが自宅に手すりを取付けたり、段差を解消したりといった住まいの改修をおこなう際に、必要な書類を添えて申請書を提出することによって利用することができます。

工事完成後には、領収書といった費用がわかる書類などを提出することによって、実際の住まいの改修にかかった費用の9割に相当する額が払い戻しという形で支給されることになります。高齢者住宅改修費用助成制度によるバリアフリーリフォーム助成金の支給額は、支給限度基準額である20万円の 9割となる18万円が上限となります。

工事完成後に申請をすることもできますが、それはあくまでもやむを得ない事情がある場合のみとなりますので、注意しておきましょう。
先では、手すり取り付けや段差解消といったものを対象となるバリアフリーリフォームの例として挙げましたが、「トイレが入っていない!」と思った方もいるでしょう。もちろん、トイレも入っています。

和式トイレから洋式トイレへの変更や滑り防止のための床材変更、引き戸への扉交換、ドアノブ交換、戸車設置なども対象となっています。
ただ、高齢者住宅改修費用助成制度によるバリアフリーリフォーム助成金を受けるためには、要介護者か要支援者の認定を受けなければいけません。

逆に言えば、この認定がないと助成金を受けることができません。もし認定を受けられるのであれば、住まいの改修についてケアマネージャーなどに相談の上、支給申請書をはじめとした住宅改修が必要な理由書、工事費見積もり書、住まいの改修後の完成予定の状態がわかる写真や図といった必要書類を市区町村などの保険者へ堤出します。

提出された書類などによって、それが本当に適切なリフォームなのかどうかをチェックしていきます。書類選考のようなものです。そして、施工を始め、工事が終了したらまた書類を提出します。

住まいの改修に必要となった費用に関する領収書、工事費の内訳書、住まいの改修完成後の状態を確認できる書類、住まいの所有者が利用者ではない場合には住まいの所有者の承諾書も必要になります。

これらの書類と事前に提出された書類との整合性、実際に工事がおこなわれたのかの確認などをし、住まいの改修費の支給が必要であると認めた場合にのみ、住まいの改修費の支給がおこなわれることになります。

リフォーム減税

さて、次はリフォーム減税についてです。バリアフリー、省エネ、耐震といった条件を満たすリフォームに関しては、減税を受けることができます。これはいろいろなところでも取り上げられていましたので、ご存知の方も多いでしょう。
大規模なリフォームや中古の住宅を購入するときなどには、住宅ローン減税がいいでしょう。借り入れする金額も多くなりますので、住宅ローン減税でお得になります。住宅ローン減税は返済期間が10年以上のローンを組んだときに使用できる制度ですので、是非覚えておきましょう。
もし、5年以上のローンを使ってリフォームをした場合には、リフォームのローン型減税というものがあります。省エネとバリアフリーリフォームが対象となるのですが、こういったリフォーム以外の費用も含めた借り入れの金額から5年間で最大62万5000円まで戻ってきます。
現金でリフォームをした場合には、投資型減税というものがあります。支払った所得税から戻ってきますので、これも覚えておきましょう。

まとめ

トイレリフォームにあたっては、条件が合うようなら高齢者住宅改修費用助成制度によるバリアフリーリフォーム助成金かリフォーム減税を利用して、少しでも経済的な負担を減らしましょう。